こんにちは、おはなです。今日はサラリーマンや個人事業主の最適年収についての記事です。
ここでいう最適年収とは、ワークライフバランスの取れたコスパの良い年収のことです。
会社に依存し過ぎず、プライベート時間もしっかり確保することで、充実した人生を送りたい方は必見です。
・年収、課税所得、手取りの違いって？最適年収ってなんだ？
・高年収世帯、高年収サラリーマンが羨ましい、年収は高ければ高いほど良いに決まってる！
・年功序列賃金で評価面談のたびにモチベーションが下がる
・夫の年収が低いから専業主婦でいたいのに働くしかない
本記事を読むことで、自分にとっての最適な年収や働き方がわかり、年収による悩み・ストレスから解放されると思います。
私は評価面談のたびに正当に評価されていないと感じてしまい、数週間にわたって生産性やストレス耐性も下がってしまう負のスパイラルに困っていました。でも、最適年収を知ってからは、「もう残業もしたくないし、評価もいらない。よしよし、今回も普通の評価ね！」と、ストレスから解放されました。今後は昇進したくないのに、昇進させられそうになるストレスにさらされるかもしれませんが、、、
最適年収を知って効率的に稼ぎつつ、人生を楽しみましょう。
※こうゆうのが苦手な人は「年収、課税所得、手取りの違い」「年収、課税所得、手取りの関係」「まとめ」だけでも大丈夫です。
会社員・個人事業主の最適年収
この手の話は細かいのでまずはざっくりポイントと最適年収を確認していきます。
| 年収 | 課税所得 | 手取り | コメント |
| 200万 | 54万 | 162万 | パートだと扶養から外れて負担が重い、個人事業主だと扶養内可能。 |
| 300万 | 111万 | 239万 | 共働き会社員で2馬力のメリットが出てくる年収(貯蓄可能) 家電や家事代行4万(月4回)で家事負担を軽減することで副業時間を確保可能 |
| 400万 | 170万 | 316万 | |
| 500万 | 236万 | 391万 | 個人事業主（専業主婦＋子供2人）の最適年収(税金0円も可能) ※「お金持ちになれる黄金の羽根の拾い方」を参照 |
| 600万 | 302万 | 463万 | 会社員の最適年収(控除・税金・優遇制度の最適帯で貯蓄も可能) プライベートに時間を割り振った方が人生が豊かになりやすい これ以上会社で稼ぐより副業との二刀流で稼ぐ方が良い |
| 700万 | 371万 | 530万 | 給付金や助成金の金額が減る基準になりやすい 「責任、拘束時間、税金」増となり、プライベート時間の確保も難しくなる 令和の勝ち組年収 |
| 800万 | 447万 | 596万 | 年収850万超は、給与所得控除が頭打ち(195万)となる(給与所得控除上限) |
| 900万 | 527万 | 666万 | 世帯主年収が960万円以上の場合は児童手当減額(5,000円) 平成の勝ち組年収 |
| 1,000万 | 613万 | 736万 | |
| 1,200万 | 784万 | 854万 | 世帯主年収が1,200万円以上の場合は児童手当無し 昭和の勝ち組年収 |
年収が増えると仕事の責任と拘束時間が増えるだけではなく、税金の負担も増えて、逆に控除や手当はなくなるので、会社員の方は特に自分の人生プランや価値観に合わせて考える必要があります。どうしても「勝ち組」が羨ましく見えますが、令和は昭和や平成のように会社に身を捧げて、年収1,000万、2000万を目指す時代ではないと思います。「勝ち組」年収ラインは増税や補助金除外のターゲットにされやすいので、最適年収の観点ではマイナスです。
個人的には「在宅ワーク週2日以上可、残業20時間以下、年間休日120日以上、有給休暇20日、ある程度の裁量と自由度」があり、年収は700万程度をくれる会社に所属しつつ、個人事業を育てて経済的自由を目指すのが良いと考えています。会社より副業とプライベート重視です。
年収、課税所得、手取りの違い
ここからはイチから年収についての話をします。
まずは「年収、課税所得、手取り」についておさらいしましょう。
違いを知ることで「日常会話、転職、節税」に役立ちます。
総支給額 ＝ 年収(収入)のこと (通勤費や出張旅費、日当手当は非課税のため含まれない)
給与所得 ＝ 年収 － 給与所得控除(55～195万)
事業所得 ＝ 収入 － 経費(収入の50％) － 青色申告特別控除(65万)
課税所得 ＝ 所得 － 所得から引かれる金額(社会保険料やその他の控除)
手取り ＝ 課税所得 － 源泉所得税 － 住民税
年収から手取りになるまで3回も差し引かれてますね。。
この違いの意味を理解するために重要なのは、社会保険料は「(事業)所得」に、税金は「課税所得」に対してかかるということです。
所得税も住民税も課税所得額に対してかかります。そのため、手取りを増やすためには課税所得の一つ前の(事業)所得額を抑えることがポイントです。同年収でも自営業が会社員より手取りが多くできるのは、「自営業は経費が使える」からです。
給与所得控除：収入に応じて控除額が決まっており、年収850万超で195万円控除が上限
経費：事業収入を得るためにかかった費用で上限無し
会社員：「収入は安定」 「収入控除は上限あり」
自営業：「収入は不安定」「収入控除は上限がないため手取りが会社員より多くなる」
所得＝年収－収入から差し引かれる金額(給与所得控除 or 経費)
それでは、収入から差し引かれる金額(給与所得控除や経費)について見ていきましょう。
この金額が大きいと税金が安く済みますが、会社員の場合は年収に応じて控除額が決まっているのがデメリットです。
個人事業主は記載の通り経費として落とせるものが多いのがメリットです。
ただし、「不要な経費や一般的でない項目は使わないようにし、経費として計上できるものは全て経費として計上する」ようにしましょう。
自営業者、個人事業主の場合：経費(事業をする上で必要なもの)
例）租税公課(個人事業税や固定資産税、自動車税など)、荷造運賃(宅配便や郵便物の梱包材や送料など)、水道光熱費、旅費交通費(タクシー代、駐車場代、宿泊費など)、通信費(電話代、インターネット料金、切手、サーバー代)、広告宣伝費、接待交際費(顧客との飲食やお祝い金、贈答品など)、会議費、損害保険料、修繕費、消耗品費、減価償却費、福利厚生費(慶弔見舞金、慰安旅行、従業員の健康診断費、まかないなど)、給料賃金、外注工賃、利子割引料(ローン等の利息)、地代家賃(家賃や駐車場代)、貸倒金(回収できなくなった金)、雑費、専従者給与(家族などに支払う給料)、新聞図書費
会社員(サラリーマン)の場合：給与所得控除(年収ごとに控除額が決まっている)
| 給与等の収入金額 | 給与所得控除額 | 控除目安(収入 ⇒ 控除額) |
| 1,625,000円まで | 550,000円 | |
| 1,625,001円～1,800,000円 | 収入金額×40％-100,000円 | 180万 ⇒ 62万 |
| 1,800,001円～3,600,000円 | 収入金額×30％+80,000円 | 300万 ⇒ 98万 |
| 3,600,001円～6,600,000円 | 収入金額×20％+440,000円 | 600万 ⇒ 164万 |
| 6,600,001円～8,500,000円 | 収入金額×10％+1,100,000円 | 700万 ⇒ 180万 |
| 8,500,001円以上 | 1,950,000円（上限） |
自営業者、個人事業主は「事業に関連するもの」は経費にできるので、知識があれば控除額の自由度と上限が会社員より高くなり、節税の面では有利となります。ただし、経費率が高過ぎると税務署から怪しまれるので注意が必要です。
卸売業90％・小売業80％・製造業70％・飲食業60％・サービス業50％
※会社員は給与所得控除となり22～33％程度(850万を超えると22％以下に)
★個人事業主の場合は売上規模で大きく異なるが、60％が目安
課税所得＝所得－所得から差し引かれる金額(社会保険料やその他の控除)
次に、所得から差し引かれる金額(社会保険料やその他の控除)について見ていきましょう。この金額も大きいと税金が安く済みますので、うまく活用できるように把握しておくことが重要です。
① 配偶者（特別）控除
納税者本人とパートナーそれぞれの収入で控除される額が変わります。
配偶者控除：年間の合計所得金額が48万円以下（給与のみの場合は給与収入が103万円以下）
配偶者特別控除：配偶者年収が103万円超～201万円以内の場合(段階的に控除が減る)
| 納税者本人の合計所得額 | 一般配偶者 | 老人配偶者(70歳以上) |
| 900万円以下 | 38万円 | 48万円 |
| 900万円超950万円以下 | 26万円 | 32万円 |
| 950万円超1,000万円以下 | 13万円 | 16万円 |
| 1,000万円超 | 0万 | 0万 |
② 扶養控除
収入や年齢に応じて38万円～63万円の控除が受けられます。
103万円の壁が有名ですが、税金上の扶養と社会保険上の扶養の2種類があるので注意が必要です。
・譲渡所得や雑所得、個人事業所得などの場合は48万円以下に抑える
・仕送りや学費の支払いなどをしていれば一緒に暮らしていなくても対象
※0歳〜15歳までの子供は児童手当が支給されるため控除対象外
| 93万円超～103万以下 | 103万円超～130万以下 | 130万円超 | |
| 税金の壁 | 住民税発生 | 所得税発生 | |
| 社会保険の壁 | 条件によって扶養を外れる | 扶養を外れる |
③ 医療費控除
本人または同居する家族の年間医療費が10万円を超える場合は最大200万円の控除が受けれます。
ポイント：医師の診療又は治療を受けて支払ったものであること(領収書は自宅で5年間保存)
「支払った医療費 － 保険金などの補填金額 － 10万円 ＝ 医療費控除額(最大200万円)」
| 医師、歯科医師による診療代・治療費 | 出産関連費用 | ICL・レーシック費用 |
| 入院時の食事代や部屋代 | 不妊治療関連費用 | AGA治療費用 |
| 治療目的の医薬品の購入費用 | 先進医療費用 | 不正咬合の歯列矯正費 |
| 治療目的の指圧・針・柔道整復師費 | 中絶関連費用 | インプラント費用 |
④ 寄附金控除（ふるさと納税）
実質負担金2,000円で金額以上の返礼品がもらえるふるさと納税制度を活用しましょう。
ふるさと納税は医療費控除と同様、実質節税になるタイプの控除です。
寄付額には上限があり、年収や家族構成によるので注意しましょう。
「寄付額 － 2,000円 ＝ 寄付金控除額」
⑤ 小規模企業共済等掛金控除 ⑥ 雑損控除 ⑦ 基礎控除
⑧ 社会保険料控除 ⑨ 生命保険料控除 ⑩ 地震保険料控除
⑪ 障がい者控除 ⑫ ひとり親控除 ⑬ 寡婦控除 ⑭ 勤労学生控除
手取り＝課税所得－源泉所得税－住民税
いよいよ手取りになります。この段階まで来ると特にできることは無いです。
課税所得から見ると、「330万以下」「900万以下」が税率としてはお得なラインになります。
所得税：累進課税制度となっており課税所得に応じて税率(5～45％)が変わります。
住民税：課税所得に対して10％
| 課税所得金額 | 所得税率 | |
| 195万円以下 | 5％ | 自営業収入1000～1200万相当ライン 2年連続1000万超の場合は法人成り検討(消費税の免税) |
| 195万円超～330万以下 | 10％ | 会社員年収500～700万相当ライン |
| 330万円超～695万円以下 | 20％ | |
| 695万円超～900万円以下 | 23％ | 児童手当が月5000円、0円に減る年収帯域 会社員年収1,200万相当ライン |
| 900万円超～1,800万円以下 | 33％ | ▲一番損しやすい帯域 配偶者控除が段階的に減少し、所得が1,000万を超えると0円になる。 |
| 1,800万円超～4,000万円以下 | 40％ | 合計所得が2,400万円を超えると注意 基礎控除が32万円、16万円と段階的に減少 2,500万円を超えると0円になる。 所得が3,000万円を超えた年は住宅ローン控除が使えなくなる |
| 4000万円超 | 45％ |
世帯の最適年収モデル
ここからは個人の最適年収ではなく、世帯としての各人の最適年収をまとめていきます。
共働き正社員：年収600万＋パートナー年収600万
いわゆるパワーカップルです。実現性の高い最強年収モデルだと思います。
このレベルはあまりお金について考えなくても勝手にお金が貯まるだけのパワーがあります。
転機としては結婚や出産のタイミングでパートナーのキャリアとプランが変わります。結婚前後でパートナーと良く話し合い、価値観とライフプランを合わせることで、生活も老後も充実させることができます。
・家事手伝いやベビーシッターを活用して、パートナーもなるべく長く働く
・産休・育休が取れる会社に勤めている場合は、所属できるだけ所属してから退職する
子ども2人の育児の場合、最大で6年間休職(育児休職：満3歳まで)し、さらに5年間時短勤務(時短勤務：小学校3年生以下)が可能です。この間に、積立NISAで老後資金の確保が可能となるので、新卒入社で結婚して11年後に会社を辞めても家計的には問題ない状態を作ることも可能です。
片働き＋専業主婦：年収600万＋パートナー年収100万
諸々の理由で、パートナーが会社を辞めて専業主婦(夫)になった場合です。
会社を辞めたい人や産休や育休が取りづらくてやめざるをえない人もいるので、意外にこの組み合わせも多いと感じています。私も現状このパターンです。
このパターンの場合は、家族はチーム戦の考え方が前提となります。
家事手伝いやベビーシッターも雇うだけの余裕がないので、家事や子育ての負担が偏りやすいです。
お互いへの配慮がないと、どちらかに不満がたまりやすいので注意が必要です。
| 項目 | 収入額 |
| 大黒柱 【①会社員＋②個人事業】 | 600万(①500万＋②100万) 【所得330万以下】 |
| 専業主婦(夫) 【個人事業】 | 100万(93～130万) 【所得48万以下】 |
| 親・子ども【年金、バイト、青色専従給与】 | 103万以内厳守！ |
時間の融通が利くもの、家事の延長で生活に役立つものなどで稼げるようになると、時間のコントロールができるようになり、充実した日常生活が実現できます。そういった点から、専業主婦(夫)でもパートではなく、「個人事業」がおすすめです。パートに比べると拘束時間とお休みの点で身体的にも精神的にも負担を大きく減らすことができます。
ただ専業主婦は、「93～100万超で住民税、130万超で社会保険料が発生し、150万超で夫が配偶者控を受けられなくなる」ので注意が必要です。
個人事業主にはパートのように年収103万超で所得税発生の壁はなく、所得48万以下であれば所得税0円、収入－必要経費＝130万円未満であれば扶養内なので社会保険料0円となるのも大きなメリットです。
収入228万(月19万)ー経費115万(50％)ー青色控除65万＝事業所得48万、収入113万
扶養内個人事業主が年間228万円(月19万)を稼いだ場合、月3.5万円の生活費と月6万円のお小遣いが手に入り、48万円が手元に残ります。これを積立NISA40万、教育費8万にあてれば、自分の老後と子供の成長は安泰です。
生活費(家賃・光熱費の33％)を月3.5万円
会議費・接待交際費・旅費交通費(食事、プレゼント、旅行)を月6万
住民税は住んでいる場所によって93～100万円と変わります。0円にしたい場合は要確認です。
(詳しくはこちらのサイト様で確認http://area-info.jpn.org/PtTaxRedc.html)
個人事業の場合は経費で年収をコントロールできますが、安定して最適年収を超えるようであれば超えてしまって大丈夫です。これもパートには無いメリットで、パートでもパートナーの年収を超えられる可能性があります。
また、2つの異なる事業に分けられそうであれば、収入の少ない方の事業を法人化してしまい、収入が多い方を個人事業として二刀流としてしまいましょう。
年商80万円の法人を作って社会保険料を最小化する、「個人事業主とマイクロ法人の二刀流」戦略です。ここまで到達できれば、共働きパワーカップルに匹敵する家計となるため、生活を楽しみながら貯蓄も可能となります。
会社給与の役割：家計の安定収入装置、社会保険の折半要員、退職金
個人事業の役割：収入のブースター装置、可処分所得増加装置(経費と節税)
また、親・子どもの場合は103万以内絶対厳守となります。
扶養控除(38～63万円)と社会保険を考えると、300万以上稼がないとチームとしてはどこかに負担のしわ寄せがいくことになります。
令和は共働きの時代なので、お互い会社員年収300万以上であれば会社員年収600万の1馬力家庭に匹敵する裕福家庭を築けると思います。転職を利用して会社員給与を上げる、家事代行などを利用して、どちらか一方でも個人事業との二刀流に挑戦することで、最適年収や最強家計モデルを目指すことも可能となります。
まとめ：自分のにあった年収と働き方で経済的自由へ
年収とは、非課税(通勤費、出張旅費、日当手当など)を除いた総支給額、収入のこと。
課税所得 ＝ 年収 －(給与所得控除 or 経費)－ (社会保険料やその他の控除)
手取り ＝ 課税所得 － 源泉所得税 － 住民税
★税金は「課税所得」に対してかかるので、経費や控除をうまく利用することで節税が可能
会社員：課税所得＝年収－給与所得控除－社会保険料やその他の控除
自営業：課税所得＝収入－必要経費－青色申告特別控除65万－基礎控除48万
会社員の年収は高ければ高いほど良いわけではない
理由：仕事の責任と拘束時間が増える、税負担も増えるのに控除や手当はなくなるから
それぞれの最適年収
★個人事業主（専業主婦＋子供2人）の場合は年収500万
★会社員(専業主婦＋子供)の場合は年収600万
会社員は給与控除額が決まっているため課税所得的には不利
個人事業主は事業をする上で必要なものは経費で落とせるため課税所得的には有利
★会社員と個人事業主の二刀流のメリットはこの部分
活用すべき控除は4つ「配偶者（特別）控除、扶養控除、医療費控除、寄附金控除（ふるさと納税）」
★扶養控除は「税法上の扶養」と「社会保険上の扶養」の2種類がある。
扶養の範囲内でパートとして稼ぐ場合は「年収103万以下」(年収93～100万を超えると住民税発生)
扶養の範囲内で個人事業主として稼ぐ場合は「年収103万の壁は関係なく所得48万円以下、年収130万以下」
手取り＝課税所得－源泉所得税－住民税
★所得税率10％(年収500～700万相当)が一番良い
◎ やりたいことを実現するために必要なお金を把握して、稼いで、貯めて、使う！
✖ お金あればあるほど良い！年収は高ければ高いほど良い！欲求のままにお金を使いたい！
もちろんお金はあるに越したことはないと思います。でも、使い切れないお金を頑張って稼いでも仕方ないです。あくまでお金は幸せの土台だと認識し、お金を稼いだら「誰と、どう使って、何を得る」のか、使う力がより大切です。
「仕事は仕事、家事は家事、一緒に過ごすプライベート時間の確保と費用の捻出」する考えも大事だと思います。特に日本人男性は無意識に家事を軽視しがちです。家事は365日無給で年中無休なので、家電や家事代行費用を惜しまずにうまく利用しましょう。必要な費用を効率的に稼げる環境を整えた方が、精神的にも身体的にも◎です。
それでは。